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第10回 乗松文夫  従業員の心身の健康を考える

第10回   従業員が続けられる ウェルネス経営の施策とは

【週刊ホテルレストラン2017年06月09日号】
2017年06月09日(金)
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FiNC 
代表取締役副社長 CWO 兼CAO
乗松文夫
1949 年生まれ。慶応義塾大学経済学部卒。1973 年日本興業銀行入行。執行役員個人営業推進部長を経て、みずほフィナンシャルグループの発足とともに、みずほ銀行常務に就任。営業部門を統括。2003 年協和発酵工業に転じ、その後、協和発酵キリン常務、協和発酵フーズ社長、総合商社で あるミヤコ化学社長を歴任。更に岩手県大船渡市・陸前高田市の復興に携わる。金融、メーカー、商社、シンク タンクなど幅広い業界に通じ、豊富な人脈を持つオールラウンドなマネジメントのプロ。

ポイント(要点・特徴)
■ ウェルネス経営の実現のためには、従業員が意欲的に取り組める施策が必要
■ 具体的には、意味や意図を理解できる、負担が小さい、インセンティブがあるなど

 
 これまでの連載では、企業の競争力強化につながる健康経営・ウェルネス経営についてお話ししてきました。こうした経営のメリットをどこまで享受できるかは、健康増進のための社内の取り組みを、いかに従業員に継続してもらえるかにかかっています。今回は、従業員が意欲的に続けられる健康増進のために、押さえておきたいポイントを三つ確認します。
 
 第一に大切なのは、取り組みの意味を従業員に十分理解してもらうことです。まずは組織や個人の抱える健康課題を特定し、その解決のために効果が施策であることをきちんと説明できるようにしましょう。従業員に自分たちのための施策だと分かってもらうことが、自発的に生活習慣を整えてもらうための第一歩となります。

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