宿泊施設特化のトラベルインフルエンサー・キャスティングプラットフォームを展開するSOCIALPORT（株）（本社・東京都港区）は 12月 1日、ホテル・旅館の SDGsの取り組みに関する旅行者意識調査の結果を発表した。

　同調査は 11月15日、同社公式Instagramのフォロワーを対象にオンライン上でアンケートを配信し、20歳〜50歳（この内9割が20〜30代）の107人の回答結果をまとめたもの。 SDGsへの関心度の項目では「関心がある」（51.4％）、「強く関心がある」（27.1％）と全体の約 8割が関心を示した。同調査の回答が若い層が主であったため、若年層のSDGsへの注目がとりわけ高いことが窺える。 SDGsのアクションに関する認知度の項目では「たまにある」（61.7％）、「一度もない」（20.6％）、「よくある」（17.7％）と、各宿泊施設が具体的な取り組みや施策を発信していても、たまに消費者が認識する程度であり、浸透が不十分であることを示した。

　認知している SDGsに取り組むホテル・旅館の施設数の結果では、「1〜5施設」（52.3％）、「0施設」（32.7％）、「6.〜11施設」（10.3％）、「11施設以上」（4.7％）と、多くの施設での SDGsへの取り組みが、消費者へ浸透していない結果となった。