㈱ティップネス 法人営業部長の阪本 稔氏
昨今増加している宿泊・レジャー領域とヘルスケア領域が融合した新たなビジネスモデルの紹介や、今後宿泊・レジャー領域とコラボレーションが期待できるヘルスケア関連事業者に関する情報を提供する当コーナー。今回はフィットネスクラブ大手の㈱ティップネスを訪ね、法人営業部長の阪本 稔氏に業界事情と同社の手掛ける「出張健康づくり」の概要を聞いた。
取材・記事:本誌 松戸敏朗
日本にもすっかり健康ブームが定着した感がありますが、業界的には追い風なのでは。
大局的には業界に追い風的な状況と言えますが、例えばフィットネスクラブの加入率が急増するといった現象はまだみられません。日本のフィットネスクラブ全体の加入率は、総人口のわずか3.2%程度で、実は80 年代の日本におけるフィットネスクラブ黎明期からほぼ横ばいの状況が続いています。もちろんマーケティング理論の距離圏的な見方をすれば、14 ~ 15%のエリアも存在していますから加入率の濃淡はありますので、3.2%の内訳に関しては変化があった可能性はあります。世代別加入率については、加入者の絶対数は20 代後半~ 30 歳代が多いですね。逆に伸び率に関しては30 歳代では低下傾向で、50 歳代以上が急激に上昇しています。
欧米先進国のフィットネスクラブの加入率は
例えばアメリカでは17 ~ 18%、イギリスでは12%以上との統計があります。アメリカの場合はセルフメディケーションの文化が深く浸透しているためと考えられますが、イギリスの場合は、崩壊しかけた保健制度を立て直す必要性があったため、国策としてフィットネスを通じたセルフメディケーションを浸透させました。その結果、当初10%前後で推移していた加入率を押し上げることに成功したという経緯があります。同じ悩みを抱える今の日本にとって、イギリスの取り組みは参考になる点が多いかもしれません。