海外の宿泊施設と比較し、国内の宿泊施設は、地域社会と連携を持つ施設が大変多く、多くの施設が以下ご紹介する「必須項目」の大半をクリアするのではないでしょうか。つまり、宿泊施設版ESGの取り組みは、新たに日本の宿泊施設が世界の中で「輝きを放つ」契機となる可能性があるといえます。
 
　さらに「高度な取り組み」と評価される項目として「事業体は、日常業務での交通手段の使用を最小限にすることを目指しており、近場の、または持続可能な交通手段でアクセスが可能な距離の来訪者マーケットを重視している。」があり、今後 SDG'sの取り組みが重視されるポストコロナ時代において、観光市場が大きく変化する可能性があります。特に、インバウンド市場が回復した際には、多くの外国人観光客利用が見込まれる宿泊施設において、カーボンオフセット等の取り組みを併せて検討をしておくべきと考えられます。