前回は、今後求められるであろう宿泊施設の SDG'sに対する取り組み、日々運営上の ESGについて、実際に宿泊施設に取り組んで頂いたモデルケースでの検証結果をご紹介いたしました。採用した基準は、海外基準等も調査し、国際的に、また国内においても、今後宿泊施設に求められるであろうESG基準構成を検討した結果を採用しており、環境関連基準が全体の約 68％、事業性関連基準が約 22％、社会性関連基準が約 10％という基準構成に基づき、実際の宿泊施設において取り組み対応の可能性について検証を行なったものです。
 

北村剛史 
Takeshi Kitamura

（株）日本ホテルアプレイザル 代表取締役／（株）サクラクオリティマネジメント 代表取締役／（一社）観光品質認証協会 統括理事不動産鑑定士、MAI（米国不動産鑑定士）、FRICS（英国ロイヤル・チャータード・サベイヤーズ協会フェロー）、CRE（米国不動産カウンセラー）

ホテル・旅館の不動産鑑定評価会社である（株）日本ホテルアプレイザルの代表取締役。慶應義塾大学大学院システムデザイン・マネジメント研究科在籍時には「ホテル・旅館の人格性、パーソナリティー」をテーマに研究。

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