窓口一本化で効率的な
スポーツツーリズムを
 
　しかしながら、集客力を備えた国際的スポーツイベントであればあるほど、アクセシビリティやインフラの問題などから東京、大阪などの大都市圏に集中してしまうというのが現実だ。
 
　そこで、自治体はイベント誘致・オペレーションのノウハウを持った事業者やスポンサーとなる企業などとともにコンソーシアムを形成して、地元に国際レベルの選手の集まる大会を誘致したり、地元の資源を生かした新たなスポーツイベントを立ち上げたりすることで交流人口の拡大による地域経済活性化を図ることとなる。
 
　今や多くの地域の地方経済がひん死の状態であることはご存じのことと思う。特に、これといった特徴的な産業や規模の大きな企業の工場、交通のハブ機能、あるいは観光資源などを持たない地域は、官・民・産・学が連携して魅力的なコンテンツを作り上げ、それによって交流人口を増やすなど打てる手段は限られている。
 
　こういった文脈の中で、昨今のヘルスツーリズムやスポーツツーリズムに取り組む地域が増えていることは説明できる。もちろん、経済活性化という目的以外にも「地域住民の健康寿命延伸による医療費削減への寄与」という目的もここにはリンクしている。