確実に大きく減少している日本の人口数。観光立国を打ち出し国の成長戦略として銘打っている半面、関連するサービス業はもはや人気職種となったIT 業界に押され、人材の確保が難しくなっている。そこでサービス業、特にホテルでは若手（厚労省の定義にある35 歳以下）や女性による高い生産性を発揮する人材＝ハイパフォーマーの育成や離職防止対策、より的確な採用がますます重要となる。その実践ポイントを経営幹部の皆さまにお伝えする。

北村剛史
Takeshi Kitamura
㈱ホテル格付研究所　代表取締役所長
㈱日本ホテルアプレイザル　取締役
不動産鑑定士、MAI( 米国不動産鑑定士 )
MRICS（英国王室認定チャータードサーベイヤーズ）
慶應義塾大学大学院システムデザイン・マネジメント研究科附属システムデザイン・マネジメント研究所研究員。ホテル・旅館の不動産鑑定評価会社である㈱日本ホテルアプレイザルの取締役。慶應義塾大学大学院システムデザイン・マネジメント研究科では「ホテル・旅館の人格性、パーソナリティー」をテーマに研究活動に従事

　今回はホテル格付けなどの情報提供の意義とニーズおよびその効果を改めて整理したいと思います。ナショナルチェーンが多い国においては、特にスター数がホテルクラスの手がかりとなることで顧客にとってホテルの選択が容易になることが期待されます。また宿泊施設に対して、ホテル側には十分なホテルに関する情報があってもそれが顧客側に適切に伝わらず、両者間に情報量の大きな隔たりが見られる場合には、情報不足に起因する顧客側のホテル選択リスクが料金に加味される結果、適正料金の形成を困難にする可能性があり、ホテル格付け等制度が顧客に対しホテルに関する正確な事前情報の提供機能を担うことには大きな意義があるのです。