近年の食物アレルギーを含むアレルギー疾患の急増を受け2015 年12 月、アレルギー疾患対策への指針策定を国に義務づける「アレルギー疾患対策基本法」を実施。それにより、フードビジネスに携わる企業はもちろん、国民もまたアレルギー疾患に関する正しい知識を備え、注意を払うことを努めなければならない。そこで、現時点の当事者だけでなく、改めて識しるべき「アレルギー対応」について発信する。
NPO 法人アレルギーっこパパの会
理事長 今村慎太郎
Shintaro Imamura
〈Profile〉娘の食物アレルギーをきっかけに、アレルギー対応力が高い企業が食物アレルギーのない人たちから選ばれる社会を目指し、2013 年NPO 法人アレルギーっこパパの会を設立。研修・講演、メニュー開発やコンサルティング、アレルギー対応のためのコミュニケーションＷＥＢサービス「アレコミュ」で、ホテルや飲食店など外食企業のアレルギー対応支援を行なっている。
NPO 法人アレルギーっこパパの会
「外食環境に対する声」の続きのご紹介
前回の続きである「今の外食環境に対する食物アレルギー患者家族の声」をご紹介します。今年1 月に開催した「参加者全員の全アレルゲンに対応したイベント」に参加した家族へのアンケート回答であり、企業名やレストラン名が特定できる部分は修正しています。
◦低アレルギーメニューでもコンタミネーションがないとは限らないし、体調により症状が出てしまうので、外食はある意味『賭か け』になってしまいます。レストランで症状が出てしまった経験もあります。体調が良いときにビーガンの店など、アレルゲンそのものがない店での食事という状況で、やっと少し安心して食べられるので外食はハードルが高いです。しかし、子どもたちもたまには外食もしたいだろうし、親も食事を作らないで済むと助かります。スタッフ全員の意識が高く、コンタミネーションの心配がない店が近所にあったら、いつも利用させてもらえるのに……、と思います。
