「これからのホテル・旅館の人財問題について」、ホスピタリティ教育研究会がセミナー＆懇親会を開催

ホテルイベントレポート　ホスピタリティ教育研究会

2025年03月24日(月)

左から石原健氏、志村恒治氏、木村卓也氏、武内悟氏

　ホスピタリティ教育研究会（本部・神奈川県横浜市）は3月14日、ザロイヤルパークホテルアイコニック東京汐留（東京都港区）25階宴会場にて「これからのホテル・旅館の人財問題について」をテーマとしたセミナーを開催した。
　同会は一般財団法人日本ホテル教育センターがホテルビジネスのリーダーを育成するために開校した「ホテル産業経営塾」と、グローバルなMICE人材を養成するためのマネジメントスクールとしてスタートした「MICE塾」の卒塾生らによって2011年に発足したもの。以来、世代を超えた交流とネットワーク作りや自己研鑽などを目的に勉強会を定期的に開催している。

　今回、関係者を含む約70名が参加し、「これからのホテル・旅館の人財問題について」をテーマとしたパネルディスカッションを実施し、人材募集やリテンション施策の面で議論。
　同会会長の石原健氏（株式会社ホスピタリティデザイン横浜代表取締役）がモデレーターを務め、東急ホテルズ＆リゾーツ株式会社常務執行役員／ザ・キャピトルホテル東急総支配人の志村恒治氏、株式会社ケン・ホテル＆リゾートホールディングス／ヒルトン横浜総支配人の木村卓也氏、一般財団法人日本ホテル教育センター企画部主席の武内悟氏が登壇した。

　はじめに新卒採用について武内氏は「年々採用開始の時期が早まっていて、学生側に就職活動に対する心構えができていないタイミングでいろんな多くの情報が出てきてしまい、惑っているケースも見受けられます。また、インターンを通じた実習が本来、ミスマッチを防止するための機能として作用するべきところが逆のパターンもあり、自分が想像していたものとは違った、自分が気にかけられているかどうか不安でしょうがない、という声も聞きます」と昨今の学生らの心情を語る。

　中途採用の話題では志村氏は「チェーンとして、コロナ禍以降カムバック人材の採用を積極化しています。かつて東急ホテルズで働いていた人を対象に、その人の実力やキャリアを考慮し、退職したことをマイナスとするより、むしろ異なる環境での経験をプラスと捉えて採用しています。他所を経験してきているわけですから、戻ってきた人は他所でのチャレンジに悩む人に適切なアドバイスをしてくれたり、自分たちのホテルの良さを明確に周りの人に伝えることができます」と効果を実感しているという。

　リテンション施策の話では木村氏は「スタッフのモチベーションを上げることは重要ですが、下げないことも大事だと思っています。日々の面談を通じて、スタッフからは公平で公正で公明なところを望んでいると感じています。評価制度や人事考課、時間内勤務、残業代など、難しいことだと思いますが不公平感がないように取り組まなければならないですし、スタッフ側から異議が発生した際にはきちんと向き合い、話し合っていくことを心がけています」と述べる。

　このほかさまざまな意見が交わされ、異業種に人材が流出していくことのないようITやDXを駆使していくことが要用とし締めくくった。パネルディスカッション終了後は懇親会に移行し、参加者同士で旧交を温め合った。