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ホテルデータファイル 月刊ホテレス

年間3686万9900人のインバウンドの恩恵で宿泊市場良化、月刊ホテレス・ホテル客室稼働率調査24年12月速報

2025年02月04日(火)
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 小誌・月刊ホテレス独自調査「全国ホテル客室稼働率」の2024年12月結果がこのほどまとまった。今回、全国108ホテルの平均客室稼働率は78.4%(前年同月75.5%)、ADRは15,739円(同14,415円、9.2ポイント増)、RevPARは12,339円(同10,883円、13.4ポイント増)となった。
 
 本調査区分の東北を除く13エリアにてRevPARが伸長を果たし、前年月比で北海道30.5ポイント増、中四国26.1ポイント増、東京(宿泊主体型)21.0ポイント増の順であった。
 JNTO発表の訪日外客数において、当月は単月過去最高記録の348万9800人、2024年の年計は3686万9900人(2019年時3188万2049人)と推移し、宿泊市場においてインバウンドの恩恵が最も受けた年となった。
 
 また、各ホテルからは「個人予約に関して日々のレートコントロールにより高めの単価で販売できたこと、団体に関しても昨年に対し朝食付利用が多く、ADRを上げる要因」、「クリスマス、大晦日にかけての訪日外国人増」、「シングル系の販売を制限し、高単価で販売できるツイン・ダブル系に特化してADRアップに努めた」などのコメントが寄せられた。
 
〈用語解説〉
OCC(Occupancy Ratio):客室稼働率
●ADR(Average Daily Rate):1日1室当たりの客室平均単価
RevPAR(Revenue Per Available Room):1日1室当たりの客室売上高
RevPARは客室販売における最重要指標、RevPAROCC×ADRで算出
(例:客室稼働率50%×ADR 20,000円=RevPAR 10,000円)
 
〈調査区分〉
北海道、東北、北関東、東京フルサービス型、東京宿泊主体型、南関東、甲信越・北陸、東海、近畿(京都・大阪含む)、京都、大阪、中四国、九州、沖縄の全14エリア
 
〈算出条件〉
●今回の数値は小誌・稼働率調査において「該当月および前年同月」の「客室稼働率およびADR」の計4項目すべて回答のあるホテルのみを用いて算出。そのため、開業1年未満のホテル、前年同月に休館したホテルなどは含まれず。
 
〈備考〉
小誌「月刊ホテレス」2025年3月号では連載「全国都市別ホテル客室稼働率」にて、24年12月の速報値(計386ホテルの都市別平均値)を掲載。
 
―――
文・オータパブリケイションズ 臼井 usui@ohtapub.co.jp

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