和食を取り巻く国内外事情
 
　本誌の和食特集も昨年に引き続き今年で2回目となる。第1回目の特集は、一昨年に和食文化がユネスコ世界無形文化遺産に登録され、国内外食事業者や食品製造事業者などを中心に和食を再評価しようとの新たな動きが起こり始めたことが発端となって企画されたが、あれから1年弱が過ぎた今現在の状況はどうだろうか。
 
　まず国内に関してだが、今年公表されたリクルートライフスタイルの「この1年間に和食を食べる頻度」に関する調査（n=10002）によると、「減っている」+「やや減っている」との回答4.9％に対して「増えている」+「やや増えている」は34.5％との結果となっている。この数字を見る限りではユネスコの世界無形文化遺産登録のインパクトは大きかったと言えそうだ。
 
　今後もこの状況を持続させるためには現在の追い風的状況をうまく利用して、大局的には進行している国内の和食離れにくさびを打ち、日常食として和食を改めて浸透させていくことが必要である。もちろん事業者の努力だけではこの作業は無理で、農水省や経産省を中心とした行政のバックアップが不可欠である。

 
今回の特集では日本の食材や関連産品の内需拡大・輸出拡大を狙い国内外への正しい和食の普及に取り組む農水省の取り組みをはじめ、業態や調理法にオーセンティックな和食文化とは異なる要素を取り入れたり、逆にオーセンティックな和食文化の伝統を正しく継承するための仕組みづくりを整えたりすることで、独自の強みを獲得しようとしている施設の取り組みなど、和食を取り巻く最新状況を紹介する。
 

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