現在、富士屋ホテルチェーンは直営 4軒、MC 3軒のホテルを運営している。日本の観光立国化に伴う影響や対策について、今年 7月で創業 137年を迎える富士屋ホテルを中心にチェーンホテルの営業戦略を聞いた。

箱根エリアの高まるポテンシャル対する、グループホテルの構え

--2014年度の業績についてお聞かせください。

2014年度（2014年4月-15年3月）売り上げは、前年比 94.6％で着地の見込みです。宿泊部門は7ホテル中 6ホテルで前年を上回り 106.9％と好調でしたが、婚礼や宴会部門の売り上げが伸び悩み、全体で見ると思ったよりは奮わなかったと感じております。

業界全体で見れば、年々増加するインバウンド数が 1341万人を超えました。その前年に発表された2020年の東京五輪開催決定を受けてホテル開発や投資は活発になり、さらに京阪神地区では USJの新アトラクションの開業もあって、国内外から訪れる人が増加するなど、観光立国としての勢いを目の当たりにした 1年でした。

当社においては、婚礼・宴会の低迷以外にも、4月に導入された消費税増税による個人消費の低迷が長期化したことや夏季の（特に週末に集中した）天候不順なども客足が延びなかった要因に挙げられるでしょう。観光景気の追い風が吹いている都市部とは異なる、リゾート地・箱根ならではのマーケット開拓の必要性を改めて感じる結果となりました。