近年の食物アレルギーを含むアレルギー疾患の急増を受け、2015 年12 月までにアレルギー疾患対策への指針策定を国に義務づける「アレルギー疾患対策基本法」が実施。フードビジネスに携わる企業はもちろん、国民もまたアレルギー疾患に関する正しい知識を備え、注意を払うことを努めなければならなくなるという。そこで、現時点の当事者だけでなく、改めて識しるべき「アレルギー対応」について発信する。

　先日、子どもを連れてファミリーレストランに行く機会がありました。これまで何度も利用しているお店ですが、そこで、アレルギー対応の大きな変化を感じる出来事がありました。私の娘には食物アレルギーがあります。
 
　そのため、特定原材料7 品目を使用しないメニューのような、食物アレルギーに配慮されたメニューがある飲食店を利用する機会が日常的に多く、伺ったお店でもアレルギー配慮のメニューを注文しました。すると、従業員から「食物アレルギーがありますか？」に続き、「失礼ですが、何のアレルギーでしょうか？」と質問されたのです。たった一言二言のやりとりですが、このやりとりがあったことがとてもうれしく思いました。
 
　なぜなら食物アレルギー当事者にとって、待ちに待っていた一言だからです。それも、ファミリーレストランという業態でこの一言に出会えたことは衝撃的ですらありました。時間にして十数秒ですが、このやりとりをするには企業として大きな一歩を踏み出す決断が必要であっただろうと想像します。企業、当事者双方の安全のためには、ヒアリングはとても重要なことです。しかし、このやりとりによるリスクや手間、一回の対応による経済的な価値を天秤にかけると、リスク、デメリットの方が明らかに大きいのがアレルギー対応です。この動作をオペレーションに組み込んだ訳ですから、それだけ必要に迫られた何かがあったのでしょう。小さな対応ではありますが、大きな変化と言えると思います。食物アレルギーに対する社会的な認識が広がっていると感じた瞬間でした。
 
　さて食物アレルギーがある人、特に、食物アレルギーがある子どもと共に暮らす家族がどのような生活をし、どんな気持ちで日々生きているかは想像しやすいようで、実はよく分かっていないことなのだな、と講演や相談をいただく度に感じます。この連載ではこれまで、企業としてアレルギー対応にどう取り組むべきかをお伝えしてきましたが、今回は、食物アレルギーと生きている人たちが何を考え、何を望んでいるのかについて、書かせていただきます。