2018年7月における全国のホテルパフォーマンスについて集計がまとまった。
2018 年7 月の全国の平均客室稼働率は81.0％で対前年月比1.0 ポイント減となり、定員稼働率は72.7％で対前年月比1.0 ポイント減となった。
なお、同時に行なっている「全国客室平均単価（ADR）エリア分析速報」の集計によると、ADRの全国平均は11,871円で対前年同月比1.9ポイント上昇。結果RevPARは9,616円で対前年同月比0.6ポイント上昇となった。
関東首都圏を中心とした稼働増により、東日本では客室・定員稼働とも昨年月比で上昇となるものの、西日本では地震、豪雨、台風などによる災害が大きく影響する結果となった。
【北陸・甲信越エリア】71.6％（0.3 ポイント上昇）。
長野は「昨年のインバウンドが6 月での宿泊」、「水漏れ等、施設老朽化に伴い、売り止めの部屋数が少なくなったのが原因。また大会等の予約も室数が減員になったのも要因の一つ」。新潟は「国際ユースサッカー新潟開催。新潟競馬（夏開催）。著名人コンサート開催」。金沢は「個人客の減少」、「平成30 年7 月豪雨災害と台風12 号によるキャンセル」、「土曜日および3 連休中日の単価が取れなかったため。西日本豪雨による団体予約の取消」。
「全国稼働率調査」記事詳細は９月14日号にて。本誌では実際の各地域の稼働率、前年同月比、各エリアでの同月の特色などのほか、ADR動向を掲載している。
※本誌「全国客室平均単価（ADR）エリア分析速報」における稼働率は「全国61都市ホテル客室稼働率」と集計ホテル数が異なるため、対前年月比の数値が異なる場合があります。
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