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特集 

本誌独自調査 総売上高から見た日本のベスト300ホテル

【月刊HOTERES 2015年11月号】
2015年11月06日(金)
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今年も恒例の「ベスト300ホテル」の季節がやってきた。
本特集は、小誌のアンケート調査に回答いただいたホテルの中から、▽総売上高、▽延べ床面積1㎡当たりの総売上高、▽ RevPAR(1 日1 室当たりの客室売上高)、▽ ADR(1 日1 室当たりの実質客室単価)などを算出し、ランキングを発表するもので、本号と次号の2 週にわたって掲載するもの。
 
 2014年度は宿泊部門に支えられた1年だと言えるだろう。
 
 2014年度は上位30 ホテル中、17 ホテルが総売上高で対前年度プラスとなった。今回より追加となったデータファイル「全国客室平均単価(ADR)エリア分析2014年度まとめ」によると、全国を含む16のすべてのエリアでRevPARが対前年比上昇。年平均値において、稼働率は対前年比で▲0.5ポイント(東北)~8.4ポイント(北関東)で推移している一方で、ADRは▲0.5ポイント(北関東)~10.3ポイント(大阪)で推移し、ADRの伸びが稼働率を上回ったのは10エリアとなった。RevPARの対前年比は1.3ポイント(東北)~12.2ポイント(大阪)であり、ADRおよびRevPARにおいて最大の伸びを見せたのは大阪だった。
 
 また、本特集では過去5年連続で調査に協力いただいた222ホテルのデータをもとに、総売上、客室売上、料飲売上のエリア別業績分析も掲載。2010年度の実績をベースの1として、2014年度の全国の総売上高の変化率は1.07、同客室売上は1.25、料飲売上は1.08となった。宴会売上について、今回は残念ながらサンプル数が少なかったため割愛した。しかし客室・料飲売上の変化率がそれぞれ増加しているのにもかかわらず、総売上高の変化率がこれらの項目より低いことから、宴会売上は10年度実績よりも減少していると推定される。
 
 2014年度のホテル業界の背景としては、年間で過去最高となる1341 万人のインバウンド客来日によるインパクトが大きい。増加要因としてはビザの大幅緩和、消費税免税制度の拡充、円安効果、アジア地域の経済成長が挙げられる。
 
 特に都心部や有名観光地周辺ホテルでは、インバウンドゲスト増加の恩恵を受けたホテルが多くみられるが、前述したように手放しで喜べる1年とも言えない。本誌掲載の総売上高上位ホテルの対前年数値をみると、宿泊売上高では好調なものの客室売上高と料飲売上高では影を落としたホテルも少なくない。特に大阪市内ホテルが顕著であり、この状況は全国的に同様の傾向となっている。
 
各地の詳細データ、注目ホテルの動向は是非本誌を読み、その目で確認してほしい。

 
TABLE OF CONTENTS
32 総論
34 業績分析
36 ADR レポート
40 ランキング 総売上高ベスト300 ホテル
52 ランキング 延べ床面積1㎡当たりの総売上高ベスト300 ホテル
58 ランキング 部門別指標ベスト30 ホテル
60 ランキング 50 室以内のホテル
62 プロフィール 総売上高ベスト300 ホテル
113 ベスト300 ホテルの索引
 
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