小誌・月刊ホテレス独自調査「全国ホテル客室稼働率」の2024年7月結果がこのほどまとまった。今回、全国115ホテルの平均客室稼働率は77.7％（前年同月75.6％）、ADRは15,886円（同14,659円、8.4ポイント増）、RevPARは12,343円（同11,082円、11.4ポイント増）となった。
 
　当月はRevPARにおいて先月に引き続き2ケタ成長で推移した。JNTO発表の訪日外客数7月推計値において、２カ月連続で単月過去最高を更新し329万2500人へ至ったことも影響し、各エリアからはインバンドに連なるコメントが多く散見した。
　本調査区分の14エリアのうち、東北を除く全エリアにてRevPARが増加し、うち8エリアは2ケタ伸長となった。東京および大阪においてADRの2ケタ増が続き、東京フルサービス型のADRは12.3ポイント増、東京宿泊特化型14.4ポイント増、大阪13.7ポイント増の結果となった。
 
　また、各ホテルからは「稼働は前年よりマイナスとなったがADRが上がった分、対前年でそこまで落とすことはなかった」、「販売価格高騰により日本人マーケットが大幅に減少。海外マーケットが伸びるも日本人の減少を補うほどではなく、稼働は前年を大きく下回る」、「インバウンド増による高単価販売」などのコメントが寄せられた。
 
〈用語解説〉
●OCC（Occupancy Ratio）：客室稼働率
●ADR（Average Daily Rate）：1日1室当たりの客室平均単価
●RevPAR（Revenue Per Available Room）：1日1室当たりの客室売上高
※RevPARは客室販売における最重要指標、RevPAR＝OCC×ADRで算出
（例：客室稼働率50％×ADR 20,000円＝RevPAR 10,000円）
 
〈調査区分〉
北海道、東北、北関東、東京フルサービス型、東京宿泊主体型、南関東、甲信越・北陸、東海、近畿（京都・大阪含む）、京都、大阪、中四国、九州、沖縄の全14エリア
 
〈算出条件〉
今回の数値は小誌・稼働率調査において「該当月および前年同月」の「客室稼働率およびADR」の計4項目すべて回答のあるホテルのみを用いて算出。そのため、開業1年未満のホテル、前年同月に休館したホテルなどは含まれず。
 
〈備考〉
小誌「月刊ホテレス」2024年10月号では連載「全国都市別ホテル客室稼働率」にて、24年7月の速報値（計438ホテルの都市別平均値）を掲載。
 
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文・オータパブリケイションズ　臼井　usui@ohtapub.co.jp